休職の相談は働く人の心療内科・ベスリクリニック東京|診断書即日・復職支援








Leave of Absence

「仕事に行けない」

休職の相談は、
働く人の心療内科
へ。

仕事のストレス・適応障害・うつで限界を感じている方。休職すべきか迷っている方。産業医経験を持つ医師が、休職の判断から診断書の発行、復職・リワークまで一貫してサポートします。

神田駅 徒歩1分/夜間・土日診療/診断書は必要と判断された場合、即日発行に対応

Why BESLI

休職の「判断」から「復職」まで、ひとつの窓口で。

ベスリクリニック東京は、働く人のメンタル不調に特化した心療内科・睡眠障害内科です。休職の診断から治療、復職支援・リワークまでをワンストップで提供し、「再発せずに働き続けられる状態」まで伴走します。

医師全員が産業医経験

診断書を書く医師の視点だけでなく、企業側・産業保健の視点も理解。職場との調整や復職判断まで現実的にサポートします。

薬に頼りすぎない治療

環境調整・カウンセリング(認知行動療法)・漢方・薬を使わないTMS治療・CBT-Iを組み合わせ、服薬は必要最小限に。

診断書は即日発行に対応

診察で休職が必要と判断された場合、その日のうちに診断書を発行できます。手続きの進め方までご案内します。

神田駅徒歩1分・夜間土日

平日は夜まで、土曜・日曜も診療。仕事を続けながら、働きながらでも通いやすい体制です。

1受診・診断休職開始2休息期約1ヶ月3活動期約1ヶ月4復職準備期約1ヶ月5復職経過観察へ
受診・診断から復職・経過観察まで。休職はおおむね「休息 → 活動 → 復職準備」の3期を経て進みます(期間は目安で、症状により前後します)。

01 ─ 休職の必要性

「仕事に行きたくない」は甘え?
いいえ、それも立派な症状のひとつです。

「仕事に行きたくない」という気持ちは、決して甘えではありません。長時間労働、パワハラ・セクハラ、職場の人間関係、過度な責任、環境のミスマッチ――こうした要因から、「朝がつらい」「会社に行くと動悸がする」「職場に行けない」という状態に陥る方は非常に多くいらっしゃいます。

この状態は、ストレス性の疾患である適応障害の可能性があります。症状が進行している場合には、うつ病へ移行しているケースも少なくありません。本当に苦しいときに「休む」「職場から距離を置く」ことは、決して悪い選択ではなく、ご自身を守るための大切な行動です。

身体を壊して、命を削って、続けられる仕事はありません。つらさを我慢し続ける前に、どうか早めにご相談ください。

02 ─ 休職が必要なサイン

こんな症状が続いていたら、早めの受診を。

仕事に関するストレスが原因で適応障害やうつ病を発症し、休職が必要になるケースは珍しいことではありません。症状の現れ方は人によってさまざまです。とくに働く方に多いのは、次のような「仕事上のパフォーマンスの低下」が自覚症状として現れるケースです。

こころのサイン

気分の落ち込み、意欲の低下、不安・イライラ、涙が出る、興味や喜びを感じにくい。

からだのサイン

不眠・過眠、食欲の低下、動悸、頭痛、倦怠感、出勤前に体調が悪くなる。

仕事のサイン

処理速度が落ちた、頭が働かない(ブレインフォグ)、ミスが増えた、記憶力の低下。

行動のサイン

朝、出勤準備が進まない、会社に向かうと足が止まる、遅刻・欠勤が増える。

診断の流れ|問診・診察では、症状の経過・ストレス要因・生活状況を総合的に評価し、診断基準に基づいて「うつ病」「適応障害」「抑うつ状態」などの診断に至ります。休職の必要性や治療方針についても、患者さまのご意向を踏まえて丁寧にご説明します。

03 ─ 対応の考え方

まずは「環境調整」。
そこに、必要最小限の治療を組み合わせます。

仕事に行けない・行きたくない場合の対応は、大きく分けて「環境調整」「治療」の2つです。ベスリクリニックでは、この2つに患者さまごとの個別対応を重ねた、総合的で現実的なアプローチをとります。

① 環境調整(休職・業務量の調整・部署異動)

職場でのストレスやメンタル不調が強い場合、まず重要になるのが職場環境の調整です。医師が発行した診断書を職場へ提出することで、休職・異動・業務量の調整といった対応が可能になります。休職まで必要ない場合でも、診断書に「業務量軽減の必要性」を記載し、働き続けながら調整するという選択肢もあります。

② 治療(薬に頼りすぎないアプローチ)

治療では、うつ状態・不眠・不安などの症状の改善を目指します。ベスリクリニックは「薬に頼りすぎない」方針を大切にしており、認知行動療法などのカウンセリング、漢方治療、薬を使わないTMS治療、睡眠の認知行動療法(CBT-I)を組み合わせます。必要な場合は抗うつ薬・抗不安薬・睡眠薬なども用いますが、あくまで必要最小限にとどめ、「薬を使いたくない」というご希望も尊重します。

③ 労働環境が極端に悪い場合

理不尽な対応が改善されない、極端に劣悪な労働環境が続くといった場合には、休職に加えて転職・退職といった環境そのものの見直しが必要になることもあります。心身の健康を守るうえで、働く環境を見直すことは大切なステップです。

仕事に行けない ・つらい 受診して 状態を評価 休職が 必要? はい いいえ 診断書を発行 → 休職・環境調整 通院しながら 環境調整・治療
「休むかどうか」は自己判断が難しいものです。まず受診して状態を評価し、休職の要否から治療方針までを医師と一緒に決めていきます。

04 ─ 休職の流れ

受診から休職開始・復職までの流れ

休職を検討されている場合、まずは医師による診察が必要です。休職が必要と判断された場合には、休職診断書(医師の意見書)を発行します。診断書には病名・状態、主な症状、必要な休職期間などが記載され、職場が休職を判断する際の重要な資料になります。

診察・評価症状・ストレス要因・職場環境を評価し、休職の必要性を判断します。
診断書の発行必要と判断された場合、即日発行に対応。まず1〜2ヶ月と記載することが多いです。
職場へ提出上司や人事・総務・産業医へ提出。行けない場合は電話連絡+郵送も可能です。
自宅療養・通院2週間〜1ヶ月に一度通院し、回復状況を確認。必要に応じて期間を延長します。
復職の判断回復後、復職可能の診断書を発行。産業医面談を経て正式に復帰します。
職場に行くのがつらいときは|精神的・身体的に出勤が難しい場合は、電話で「医師から休職の指示を受けた」旨を伝え、診断書を郵送する方法もあります。多くの企業で認められており、無理をして出勤する必要はありません。

休職期間の目安

休職期間は一般的に1〜3ヶ月程度からのことが多いものの、症状の重さや回復ペースは人によって異なります。まず「1〜2ヶ月の休職」と暫定的に記載し、必要に応じて延長する流れが一般的です。当初の見立てより早く改善すれば、早期の復職も可能です。

05 ─ 休職中の過ごし方

「ただ休む」のではなく、段階を踏んで回復します。

まずは仕事から距離を取り、しっかり休むことが大切です。メールをチェックしたり業務連絡を続けたりすると気持ちは全く休まらず、焦りが生まれて逆効果になります。疲弊した心身が回復し、再発を防ぐには時間が必要です。理想は3ヶ月程度を、次の3つの時期に分けて過ごすイメージです。

01

休息期(約1ヶ月)

徹底的に何もしない時期。職場に関するものをすべてシャットアウトし、復職を考えることも一旦やめて、社会的な自分を解き放ちます。

02

活動期(約1ヶ月)

自分にとって楽しいことで「快」を得る時期。体力の回復と再発予防のため、無理のない範囲で活動範囲を少しずつ広げます。

03

復職準備期(約1ヶ月)

休職に至った要因を調整し、認知行動療法などでストレスへの対処法を学ぶ時期。不安への向き合い方を整えて復職を目指します。

過ごし方のポイント|朝は職場に行く必要はありませんが、生活リズムは乱さないことが大切です。常識的な時間に就寝・起床し、日中はある程度活動できるよう心がけましょう。なお、休職中に人生に関わる大きな決断は避け、迷ったときは主治医にご相談ください。

06 ─ 療養中の睡眠

回復の土台は、規則的な「眠り」。

ストレス社会の現代では、5人に1人が睡眠に関する悩みを抱えているといわれます。睡眠は身体だけでなく、脳を休ませ精神的な疲労を回復させる大切な時間です。休職中も復職後も、規則的な睡眠は症状改善に欠かせません。

ベスリクリニックは睡眠障害内科を併せ持ち、薬に頼らず睡眠習慣や睡眠への考え方を整える睡眠の認知行動療法(CBT-I)にも対応しています。

快適な眠りをつくる習慣

3食を規則正しく/適度な運動を毎日の習慣に/夜はリラックスして過ごす/カフェイン・喫煙を避ける/飲酒は適度に/起床時間を一定にする/眠くなってから布団に入り、眠れないときは一度寝床から出る。

Reservation

休職すべきか、一人で抱えていませんか。

「休んだほうがいいのか」「復職のタイミングはいつか」――当院での診察が、その判断の大きな助けになります。まずはお気軽にご相談ください。

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07 ─ 休職中の収入

休職中の給与はどうなる?
「休職手当」と呼ばれる支援を確認しましょう。

休職でいちばん気がかりなのはお金の問題です。休職中は基本的に会社から給与は支払われませんが、「休職手当」と呼ばれる経済的な支援があります。ただし「休職手当」は法律上の単一の制度名ではなく俗称で、実際には次の3つの制度を指すのが一般的です。まず、自分がどれに当てはまるかを確認しておくことが大切です。

休職と休業の違い

似た言葉ですが意味が異なります。「休職」は、会社との雇用契約を維持したまま一定期間働かない状態で、多くは会社の就業規則によって定められます(病気・ケガ・精神的な不調による療養など)。一方「休業」は、育児・介護休業や産前産後休業、会社都合の休業など、法律で定められているものが多いのが特徴です。私傷病による療養は、一般に会社ごとの「休職」制度として扱われます。

休職中に受けられる3つの経済的支援

① 傷病手当金(健康保険)

業務外の病気やケガで働けないときに、健康保険から支給。目安は給与(標準報酬日額)の約3分の2で、通算最長1年6ヶ月まで。会社員の多くが利用する中心的な制度です。

② 会社独自の休職手当

企業によっては、就業規則に基づいて独自の休職手当・病気休暇手当を設けている場合があります。受給できるかは会社の規定次第のため、就業規則の確認をおすすめします。

③ 労災の休業補償給付

業務上・通勤が原因のケガ・病気の場合は、健康保険ではなく労災保険から支給。休業補償給付(約6割)+休業特別支給金(約2割)で、あわせて給与の約8割が目安です。

ポイント|①傷病手当金(業務外)と③労災(業務上)は原因によって使う制度が分かれ、両方を同時に受け取ることはできません。また、傷病手当金は健康保険(会社員などの被用者保険)の制度で、自営業の方などが加入する国民健康保険には原則ありません。ご自身の加入している保険をご確認ください。
働けなくなった原因は? 業務外の病気・ケガ 業務上・通勤が原因 傷病手当金 健康保険 / 給与の約2/3 通算 最長1年6ヶ月 労災 休業補償給付 労災保険 / 給与の約8割 (60%+特別支給金20%) 会社独自の休職手当 就業規則があれば(+上乗せ)
「休職手当」は俗称で、実体は上の3制度。原因が業務外か業務上かで①か②に分かれ、①と②は同時には受け取れません。③は会社の規定があれば別途利用できます。

中心となる「傷病手当金」の詳細

ここでは、休職中の多くの方が利用する傷病手当金について、もう少し具体的にご説明します。

支給額の目安

おおよそ給与(標準報酬日額)の3分の2程度が支給されます。金額は加入している健康保険によって計算されます。

支給される期間

連続する3日間の待期期間の後、4日目以降が対象。同一の病気について通算で最長1年6ヶ月まで受け取れます。

申請に必要なこと

申請書の「療養担当者記入欄」に医師の記載・署名が必要です。用紙は職場から受け取るか、協会けんぽの場合はダウンロードも可能です。

受け取りの流れ

就労不能だった月ごとに申請します。1月分の申請書は2月以降にお渡しできる、という後払いの仕組みです。

支給額の目安 約 2/3 を支給 給与100% 支給の期間 待期3日 4日目〜 支給(通算 最長1年6ヶ月) 無支給 受給できる期間
連続する3日間の待期の後、4日目から支給が始まります。金額は給与(標準報酬日額)の約2/3が目安で、同じ病気について通算で最長1年6ヶ月まで受け取れます。
ここに注意|医療機関が証明できるのは初診日以降の期間のみです。受診前の期間は医師として症状を証明できないため、「もっと早く受診すればよかった」と後悔される方もいます。また、申請書は未来の日付は記載できず、その月に一度も受診がないと記載できません。1ヶ月以上受診が空くと傷病手当金が受け取れないことがあるため、月に1回以上の受診をおすすめします。
やり取りの方法|送付の行き違いや個人情報保護の観点から、傷病手当金申請書は紙ベースで対応しています。データでのやり取りや当院でのダウンロードは行っておりません。用紙をご郵送いただき、記載のうえ返送する形をとっています。

※最終的な支給の可否は各保険者(健康保険組合・協会けんぽ等)の判断となります。詳細はご自身の健康保険にお問い合わせください。

08 ─ リワーク・復職支援

スムーズな復職と、再発の予防のために。

精神疾患からの復職において、企業の支援体制には法律的な規制がなく、各企業の裁量に任されています。そのため、復職時に手厚い支援があるとは限りません。リワーク(復職支援プログラム)は、休職中に利用できるプログラムで、身体と心の回復度に合わせて段階的に負荷を調整し、復帰後に無理なく働ける状態を整えます。

ベスリクリニックは医師全員が産業医経験を持つため、主治医としての判断と、職場・産業保健の視点の両面から復職をサポートできます。復職の際、職場の人間関係などが原因であれば「部署異動を条件とする診断書」を、長時間労働が主因であれば「業務量軽減・残業削減を条件とする診断書」を再度提出し、環境を整えたうえで戻るケースもあります。

復職の判断|医師が「仕事に戻っても問題ない」と判断した場合、復職診断書(職場復帰可能の旨を示す文書)を発行します。産業医がいる職場では、この診断書をもとに産業医が復職の可否を最終判断するケースもあります。「少し良くなったから戻る」と焦ると再発しやすいため、良くなってからしばらく経過を見て復職することが望ましいと考えます。

09 ─ 復職後

「復職」=「治癒」ではありません。

復職直後は、自宅安静が解除され健康に近づいた一方で、周囲と同じように働くにはまだ不安が残る状態です。寛解していても完治ではなく、再発の可能性があります。この再発には、復職者が感じやすい3つの心理的な壁が関わるといわれます。

長欠感情の壁長く休んだことによる不安。「自分だけできない」(劣等感)、「腫れ物のように扱われる」(孤立感)、「力になれず申し訳ない」(罪悪感)。まずは「出勤して帰宅する」ことに集中し、最初の1週間を乗り切ることを目標にしましょう。
職場滞在の壁軽減勤務で業務が薄くなり、忙しい周囲との差を感じてしまう時期。「貢献できていない」と自分を責めがちですが、周囲と比較せず「今は特殊な状態」「自分のペースで」と客観的に捉えることが大切です。
パフォーマンス回復の壁周囲が戦力と見なし始め、仕事と責任が増える時期。周囲の評価と本人の実感のズレが広がると再発につながることも。主治医・産業医への相談を欠かさず、「いつかできるはず」と“今”ではなく“未来”につなげることが大切です。
適応期 回復期 安定期 回復度・パフォーマンス 壁1 長欠感情 壁2 職場滞在 壁3 パフォーマンス回復 復職 3ヶ月 6ヶ月 1年
復職後は右肩上がりに回復しますが、途中で「3つの壁」に直面しやすくなります。壁を越えるたびに再発リスクが下がり、7ヶ月〜1年で「真の復職」に近づきます。

復職後の経過の目安

適応期(復職〜3ヶ月)

「通勤するだけで精一杯」の段階。再発リスクが高い時期のため、疲労回復と不安・緊張の軽減を最優先に、翌日に疲れを残さないことが大切です。

回復期(4〜6ヶ月)

寛容だった雰囲気が変わり、通常業務を期待され始める「病状再燃の危機」の段階。限界がある場合は上司や産業保健スタッフにきちんと伝えましょう。

安定期(7ヶ月〜1年)

「働いているのが当たり前」となる「真の復職」の段階。休職前と同じ働き方に戻ると再燃リスクがあるため、新しい働き方の定着に取り組みます。

Message

いま、どんな状態?

休職に至る方には「自己犠牲的に仕事に忠実」な方が多くいらっしゃいます。けれど、身体を壊してまで、命を削ってまで仕事をしても結局大事な仕事に影響がきたしてしまします。体調に変調を感じたら一度立ち止まり、「身体を壊してできる仕事だろうか?」と自問してみてください。まずは自分自身の心と身体を大切にすることを、いちばんに優先しましょう。

FAQ ─ よくあるご質問

休職についての、よくあるご質問

「仕事に行きたくない」と感じるのは甘えですか?
甘えではありません。長時間労働やハラスメント、人間関係、過度な責任などのストレスによって「朝がつらい」「会社に行くと動悸がする」といった状態が続く場合、適応障害やうつ病などのメンタル不調のサインである可能性があります。早めのご相談が回復の近道です。
休職の診断書はその日にもらえますか?
診察の結果、休職が必要と判断された場合は診断書の即日発行に対応しています。休職の手続きの進め方まであわせてご案内します。
休職期間はどのくらいが目安ですか?
一般的には1〜3ヶ月程度からのことが多いですが、回復ペースは人により異なります。まず1〜2ヶ月と記載し、経過を見ながら必要に応じて延長するのが一般的です。改善が早ければ早期復職も可能です。
「休職手当」とは何ですか?
「休職手当」は法律上の単一の制度名ではなく俗称で、実際には主に3つの制度を指します。①健康保険の傷病手当金(業務外の病気・ケガ)、②会社独自の休職手当(就業規則による)、③労災保険の休業補償給付(業務上・通勤が原因)です。会社員の多くは①傷病手当金を利用します。
休職中の給与はどうなりますか?傷病手当金とは?
傷病手当金は、健康保険の被保険者が業務外の病気やケガで働けないときに支給される制度で、目安として給与(標準報酬日額)の約3分の2が支給されます。連続する3日間の待期期間の後、通算で最長1年6ヶ月まで受け取れます。申請書の療養担当者記入欄には医師が記載します。
国民健康保険でも傷病手当金はもらえますか?
傷病手当金は会社員などが加入する健康保険(被用者保険)の制度で、自営業の方などが加入する国民健康保険には原則ありません。また、業務上・通勤が原因のケガ・病気は健康保険ではなく労災保険(休業補償給付)の対象となり、傷病手当金との同時受給はできません。ご自身の加入している保険をご確認ください。
傷病手当金で気をつけることはありますか?
医療機関が証明できるのは初診日以降の期間のみで、受診前は証明できません。また申請書は就労不能だった月について作成するため、未来の日付は記載できず、その月に一度も受診がないと記載できません。月1回受診の方は特にご注意ください。申請書は紙ベースで対応しています。
休職中の通院ペースはどのくらいですか?
2週間〜1ヶ月に一度のペースで通院いただき、症状の回復や生活リズムを確認します。傷病手当金の観点からも、月に1回以上の受診をおすすめします。
休職中に運動はしてもいいですか?
状態が悪い時期の無理な運動は避けましょう。改善傾向にあれば、ウォーキングやジョギングを10〜20分程度から始め、問題なければ徐々に時間を延ばします。ストレッチ・ヨガ・水泳などもおすすめです。最初からハードな筋力トレーニングは避けてください。
復職(職場復帰)のサポートはありますか?
医師全員が産業医経験を持ち、復職のタイミング判断や段階的なリハビリ出勤の計画、リワークプログラムまで「働ける状態」までサポートします。必要に応じて部署異動や業務量調整を条件とした復職診断書も発行します。
薬を使わずに治療を進めることはできますか?
当院は「薬に頼りすぎない」方針を大切にしており、環境調整・認知行動療法・漢方・薬を使わないTMS治療・CBT-Iを組み合わせます。服薬は必要最小限にとどめ、患者さまのご希望を尊重します。
休職していることは会社や家族に知られますか?
ご本人の同意なく、受診や治療の事実が会社・家族に伝わることはありません。プライバシーに配慮して診療しています。
仕事帰りや土日でも受診できますか?
JR・銀座線「神田駅」から徒歩1分。平日は夜まで、土曜・日曜も診療しているため、仕事を続けながらでも通院いただけます。ご予約はWeb予約から承っています。

Supervised by — 理事長

田中 遥(たなか はるか)

医療法人社団ベスリ会 ベスリクリニック 理事長/専門:心療内科・睡眠障害内科

「環境・身体・認知」の観点から状態を分解し、診断書の発行だけでなく、再発しない形で社会に復帰し、自立して働ける未来を目指す診療を行っています。

17,000+

働く人の心の
診療実績

5,000+

TMS治療
(薬に頼らないうつ治療)

約20冊

著書・
監修書籍

20件+

メディア出演
・掲載・講演

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休職開始から復職まで、しっかりサポートします。

「仕事のストレスで限界を感じている」「休職するべきか迷っている」――そんな方は、どうぞ安心してご相談ください。当院が丁寧に対応いたします。

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