「いま休職したほうがよいか、まだ頑張れるか」
専門家の客観的な意見をもとに相談ができます。

仕事のことばかり考えて休めない

  • 休日もずっと仕事のことが頭から離れない

  • 自分が抜けたらチームが回らない気がする

  • 頑張っているのに成果が出ず、焦りばかりが募る

そうした状態が続くと、心と体に大きな負荷がかかります。
「今のままでは限界かもしれない」そう思ったら、一人で抱え込まず、専門家と一緒に現状を整理してみましょう。

休職判断サポート

仕事中もどこかぼんやり、ミスが増え、成果も上がらない――
そんな自分にさらに追い打ちをかけて、ますます苦しくなっていませんか?

頑張っているのに空回りしてしまうとき、必要なのは「気合」ではなく、立ち止まって現状を整理することです。

  • いま休職すべきか、続けられるかの判断をしてほしい

  • 休職を開始したいときにすぐに診断書を出してもらえるか

  • 有給や業務調整で乗り切れる可能性はないか

あなたの状況を客観的に整理し、最適な選択肢をご提案します。

※カウンセリングをうけて、「休職しない」という選択ももちろん可能です。

今、あなたの状態はどうなのか。
休むべきなのか、それとも工夫で乗り切れるのか。
自分ひとりでは見えにくい判断を、専門家と一緒に客観的に見つめ直してみませんか?

休職の相談をする

休職をすべきかのセルフチェックリスト

「休むべきか迷っている」あなたへ――まずは自分の状態を確認しましょう。

  • 仕事中に頭がぼーっとする、集中できない
  • 会議などで話の理解が遅くなった
  • 週末になっても気持ちが休まらない
  • 職場に向かうだけで動悸や吐き気がある
  • 「自分がいなくなったら困る」が頭から離れない

休職までの流れ

「会社にどう伝えれば?」「何から始めれば?」と不安な方へ、一般的なステップをご紹介します。

突然休職の診断書を会社に提出するケースもありますが、突然の休職診断書は会社や周りの方も驚いてしまいます。

順番を間違うと「休職できない」、「休職まで時間がかかってしまう」ケースもあります。

おさえておきたい休職の流れ

check①:医療機関へ相談
check②:休職の制度の確認
check③:休職診断書の提出
check④:休職中の連絡方法を確認
check⑤:休職開始

「もう限界かも…」と思ったらまず医療機関へご相談ください。

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初診予約・診断書取得について

予約状況について
当日・直近での初診枠も調整しております。お気軽にご相談ください。

初診時の費用目安
診断書・カウンセリング希望含め、10,000円〜15,000円程度(処方や時間帯により変動あり)

当日の診断書発行
初診当日に発行できる場合もありますが、症状や状況により医師が判断します。

モヤモヤと不安を抱えたまま立ち尽くすより、
「まず話してみる」ことが、打開の第一歩になるはずです。

休職中のサポート

「とりあえず休むための診断書」だけで休職に入ってしまうと、治療や支援が不十分なまま日常のリズムを失い、
朝起きられない・外に出られない・復職が怖い──そんな状態に陥るケースも少なくありません。

休職は「ただの休み」ではなく、社会復帰の準備期間です。
しっかりとした治療とサポートのもとで、心と体を立て直すことが何より大切です。

ベスリクリニックの休職中のサポート

  • 傷病手当金の申請書類をサポート

  • 復職に向けた準備とステップのカウンセリング

  • 休職から復職・社会復帰への流れの整理

  • 休職中の過ごし方のポイント

  •  復職後も3ヶ月のフォロー体制

診断書を出すだけでなく、「社会に復帰して元気に自立して働ける未来を目指す」ことがベスリクリニックの特徴です。

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休職にかかわるよくある質問

休職診断書をもらいたいときにはどうしたらいいですか

ベスリクリニックで診断書をもらいたい場合には、事前にお問合せフォームからご相談ください。来院の際にも受付時、診察時にもお伝えいただけると記載忘れが少なくなります。

初診予約はすぐに取れますか?

ベスリクリニックではお急ぎの方のために数日ごとに初診枠の調整を行い、当日や数日以内に初診相談ができる体制をとっています。お問合せいただければ、当日枠なども自分で確認できる予約サイトをご案内させていただきます。まずはお気軽にお問合せください。

初診はどのくらい費用がかかりますか?

初診時に診断書やカウンセリングなどを希望された場合には、おおよそ10,000円~15,000円程度になります。採血やお薬の処方の有無、夜間・休日などにより費用は変動いたします。

すでに会社に行けていません。どうしたらいいでしょうか

まずは一度相談にいらしてください。現状を確認し、休職のメリット・デメリットを整理したうえで今後の対応を一緒に相談しましょう。

会社や周りから休職をすすめられました。自分ではまだ迷っています。

現状を整理したうえで今のご自身に最適な意思決定はなにか一緒に相談をしましょう。休職まで行かなくても、業務調整や有給、通院しながらの治療で持ちなおしながら勤務を続ける方もいます。ただし、病状により休職が医療者として必要だと客観的に判断される場合、その旨をお伝えしたうえで方針を相談しましょう。

自分で休職が必要だと思っています。すぐに休職の診断書を書いてくれませんか?

診断書は医学的な判断が必要です。現在の状況をもとに専門家として休職が適切と判断される場合に診断書が作成されます。
ただし、初診日に診断名が定まらない場合や、初診日に休職の診断書は発行できない場合もあります。そのような時には数回の通院を経た後診断書を発行したり、より専門的な医療機関の受診を推奨いたします。

職場に行けないくらい体調が悪いです。どうやって診断書を会社に提出したらいいですか。

診断書は基本的には手渡しをすることが多いです
ただし、調子が悪く手渡しが難しい場合には事前にメールや電話で医療機関にかかり、診断書をもらったことを伝え、職場に郵送をする場合もあります。郵送をする場合には、公文書のため配達記録がもらえるレターパックや書留を用いるとよいでしょう。

休職の診断書はどのようなタイミングで提出すればよいですか

まずは素直に体調がすぐれないことを伝えましょう。休職制度が自分に適応されるか確認し、医療機関で診断書をもらいましょう。診断書をもらったら早めに上長もしくは人事を経由して会社へ診断書を提出しましょう。

休職診断書はどのような診断書ですか

心身の状態に対する医療的な状態を示す公的な文書です。
心の病気で会社や学校を休む、業務調整をする際に医師の診断書の提出が必要な場合が多いです。
指定フォーマットがある場合以外、基本的には診断書の書式は決められたものはなく書類の形式や内容はクリニックや医師ごとに異なる場合があります。
▼病名/病状
診察上で医学的な視点から適切な病名や病状を記載します。
・適応障害
・不安障害
・パニック障害
・自律神経失調症
などはっきりと病名が明記される場合もあれば、診断がまだつかない場合には
・抑うつ状態
・うつ状態
など病状で記載がされる場合もあります。
▼治療内容 ※
いつから通院しており、医療機関でどのような治療をしているか記載する場合があります。
▼休職期間 ※
〇月〇日~〇月〇日まで自宅療養が必要である、といったように休職期間の目安が記載される場合があります。
※は必要に応じて記載されることがあります。
診断書は社会復帰や社会活動を維持するために職場や社会との連携を促す書類です。
会社は安全配慮義務から診断書に記載された内容をもとに適切な対応が必要とされます。

休職期間はどのくらいで記載されることが多いですか

病気や重症度により異なりますが、2週間~1ヶ月の休職期間が記載されることが多いです。
社会復帰・復職のための休職なので、治療をすすめるなかでさらなる療養が必要と診断された場合には休職期間の延長のため追加の診断書や休職中の傷病手当を記載します。

休職診断書をすぐにもらえないこともありますか

「診断書って簡単にもらえるの?」という疑問にお答えします。
【もらえるケース】
医師が明確に休職が必要と判断した場合
明らかな精神的・身体的不調がある場合
産業医や職場側から休職を勧められている場合
【もらえない・出にくいケース】
初診で状況の把握が難しいとき
病名が確定していない・通院観察が必要な場合
医師が「まだ業務調整で対応可能」と判断したとき
「まず診断書がほしい」ではなく、
「自分の状態を正しく知るために診てもらう」ことが大切です。

診断書をもらうのに時間がかかるのはどのような場合ですか

初診時で診断書をもらえないこともあります。

身体の病気の診断書や感染症の診断書はすぐに作成できる場合が多いですが、うつ病や適応障害などは医学的にしっかりと判断するために時間がかかるケースもあります。
心の病気は日々移り変わりがあり、正確に診断をするためには元々の性質、環境、イベントなどの影響を鑑み総合的に判断する必要があるのです。診断書は公的文書ですので、医療者としても責任をもって記載を行う必要があります。

休職診断書をすぐにもらえるケースともらえないケースを教えてください

診断書をすぐにもらえるケースでは
・すぐに休職が必要と判断されるほど症状が悪化している
・会社の産業医や産業保健スタッフとも休職を推奨されている
・休職による療養が適切だと判断される
上記のようなケースの場合には当日や即日に診断書が発行される可能性が多いです。
すぐにもらえないケースでは
・1度の診察では病名が確定しない
・休職が必要な状況ではないと医師が判断した
・病状についてしばらく様子を見る必要がある
・診断書が複数の医師の意見を踏まえて発行される必要がある
などの場合には当日や即日の発行が難しいことがあります。

休職と欠勤と有給休暇の違いはなんですか

休職は一時的に仕事を休むことであり、一般的には計画的に行われます。
欠勤は急な事情で仕事を休むことです。一般的に有給休暇が残っている場合には欠勤時に有給休暇が使えることが多いです。
休職は比較的長期間になることから、有給ではなく傷病手当金を用いて無給のお休みになることが多いです。

なぜ休職できない、休職するまで時間がかかることがおこるのですか?

休職は法律で厳密に定められていません。休職手当の支給や復職基準なども会社ごとに異なる場合があります。各会社の裁量により休職制度を設計されており、特定の期間において給与支給が調整されるなど会社ごとに様々な条件の設定がされる可能性があります。規定により、傷病手当の対象とならない休職もあるので必ず休職の前に自分の会社の条件確認が必要です。

休職中のお金ってどうすればいいんですか?

休職中の従業員は一般的に給与や賞与がもらえないことが一般的です。
ただし、個人の病気や負傷による休職の場合、休職開始から4日目移行は日本の健康保険制度に基づく傷病手当金が支給されます。
賞与は通常、業績や成果に応じて支給されるため、休職期間中に評価機関全体を休暇として取得した場合、一部の会社では賞与の支給が見送られる場合があります。

傷病手当金とは何ですか

傷病手当金は働いている人が病気やケガで仕事を休むときに、生活を支えるための公的な支援制度です。
健康保険に加入している人が対象となります。傷病手当金を受けるには、まず医師の診断を受けて診断書を入手し、健康保険組合や社会保険事務所から入手できる申請書に必要事項を記入して提出する必要があります。
全国健康保険協会

休職中の傷病手当金申請書は記載してもらえますか

当院では休職中に月2回以上継続して診療を行っている方へ傷病手当金申請書も記載しております。

他院ですでに休職をした後の場合には切り替えの相談も行っております。
まずは一度お気軽にご相談ください。

休職中の社会保険料はどうなりますか

休職中には基本的に無給になることが多いです。無給といえど社会保険料や税金の支払い義務や負担額は変わりません。給与から天引きではないため、事前に就業規則を確認したり、会社側と相談をしておく必要があります。

休職前相談カウンセリングで相談した結果、休職しないという選択をしてもよいのでしょうか

休職前相談カウンセリングを経て、休職せずに勤務を続けると意思決定された方も多くいらっしゃいます。自分の状態を客観視したい、というときのご相談も対応しておりますのでまずはお気軽にご相談ください。

復職後のフォローアップはどのくらい必要ですか

復職後は段階的に業務に戻し、主治医や産業医によるフォローアップを続けながら復職をします。復職後おおよそ3日、3週間、3ヶ月のタイミングで不調が来る場合が多く、最終的には復職6ヶ月後まで安定するかフォローが必要です。