休職までの流れ
休職を検討するにも、どこから手を付けていいのかわからない…
会社から相談すればいいのか、まず医療機関で相談すればいいのか、そもそも自分が休職したほうが良い状態かからまず相談したい…と悩む方は多くいます。
当院では様々なケースの休職サポートを行ってきましたが、休職がスムーズにいくパターンは下記のようなパターンに多くみられます。
突然休職の診断書を会社に提出するケースもありますが、突然の休職診断書は会社や周りの方も驚いてしまいます。転職をする前提で休職をする方もいますが、転職は復職よりも体力や気力を多く必要とします。少しでも復職の可能性がある場合には、未来の可能性も残したスムーズな休職をおすすめします。
職場へ相談
医療機関の相談の上休職も検討に入れたほうが良い、もしくは業務調整をしたほうが良いと判断された場合、医療機関の受診報告とともに、会社の休職制度と自分の適応について確認したいと人事に伝えましょう。
自分から言い出しづらい場合には、休職の診断書ではなく、病状を説明する診断書や、受診が必要なことを説明する診断書をもって相談をするのも一つです。職場によっては、人事や産業医との面談が必要になるケースもあります。
休職するための手続き
人によっては休職できる制度が使えない人もいます。自分が利用できる休職制度がある場合下記を確認しましょう。
- 休職期間を定めた就業規則等の規定があるか
- 制度に基づく休職満了日と期間
- 休職期間中の連絡窓口担当者・連絡方法・連絡頻度
- 産業医の先生との面談有無
- 復職時の会社規定や復職プログラムの有無
- 休職中の給与や傷病手当等の手続き方法
- 仕事の引継ぎ
その後再度医療機関を受診し、休職できる期間以内で休職の診断書をもらいましょう。
正しく休職の手続きが行われない場合、欠勤扱いになったり、休職中に職場のことを考えて気持ちが休まらず休職が長期化してしまう場合もあります。しっかりと必要がある手続きは行い休職に入れるようにしましょう。
休職診断書の発行
休職診断書は①休職の期間、②病名、③症状などが記載されます。
おおよそ休職診断書2週間～1ヶ月毎に判断され記載をされることが多いです。
会社から記載事項についての指示がある場合もありますので、基本的には状況を伺いながら休職の診断書を作成いたします。
休職前相談カウンセリングの流れ
不調を抱えながら仕事をすると、思わぬミスが起こったり、仕事のパフォーマンスが低下してさらに悪循環に入ることもあります。
自分でどうしたらいいか、答えが出ずモヤモヤする際には、今の状態を整理し、自分自身をまず客観的に見つめられるよう専門家と相談をお勧めします。
休職前相談外来：3,850円（再診料等別）