「いま休職したほうがよいか、まだ頑張れるか」
専門家の客観的な意見をもとに相談ができます。

休職開始サポート外来

休日もずっと仕事のことばかり考えてしまう…
今自分がいなくなったらチームが崩れてしまう…
成果を出さないといけないのに、考えが進まない…

頑張りたいのに、頑張り切れず成果が出せない状態にあるとき、休職は仕事と人生を立て直す一つの起点になるかもしれません。

そんなとき、ある時はまだいけると思うときもあれば、ある時はもうだめだ…と自分の気持ちの波もあり、自分自身が冷静に見つめられないことも多いです。

休職前相談カウンセリング

休職前相談カウンセリングでは産業保健経験が豊富なスタッフが「いま休職したほうがよいか、まだ頑張れるか」を専門家として客観的な意見をお伝えします。
休職のメリットやデメリットの整理や、休職をせず業務調整や有給の利用により立て直しができるかも含め、休職前の相談を行っております。

休職までの流れ

休職を検討するにも、どこから手を付けていいのかわからない…

会社から相談すればいいのか、まず医療機関で相談すればいいのか、そもそも自分が休職したほうが良い状態かからまず相談したい…と悩む方は多くいます。

おさえておきたい休職の流れ

check①:職場・医療機関へ相談
check②:休職の制度・申請方法の確認
check③:休職診断書の提出
check④:休職中の連絡方法を確認
check⑤:休職開始

突然休職の診断書を会社に提出するケースもありますが、突然の休職診断書は会社や周りの方も驚いてしまいます。また順番を間違うと「休職できない」、「休職まで時間がかかってしまう」ケースもあります。どうすればよいかわからない、という場合にはまずご相談ください

休職診断書のもらい方

check①職場・医療機関へ相談

会社や医療機関で休職を考えている旨を相談しましょう。休職もしくは業務調整をしたほうが良いと判断された場合、医療機関の受診とともに、会社の休職制度と自分の適応について確認したいと人事に伝えましょう。

自分から言い出しづらい場合には、休職診断書ではなく、病状を説明する診断書や、受診が必要なことを説明する診断書をもって会社に相談をするのも一つです。会社によっては、人事や産業医との面談を行うケースもあります。

check②休職の制度や申請方法を確認する

人によっては休職できる制度が使えない人もいます。勤続期間によって期間が変動したり、一定の勤続期間がない場合、私傷病休職が認められないこともあります。

休職の制度、期間や条件は会社や個人により異なります。私傷病休職は労災保険の適用外で休職制度の設置に会社は義務がありません。精度の有無や細かいルールは会社ごとに異なるため確認が必要です。

  • 休職期間を定めた就業規則等の規定があるか
  • 制度に基づく休職満了日と期間
  • 休職期間中の連絡窓口担当者・連絡方法・連絡頻度
  • 産業医の先生との面談有無
  • 復職時の会社規定や復職プログラムの有無
  • 休職中の給与や傷病手当等の手続き方法
  • 仕事の引継ぎ

医療機関を受診し、休職できる期間以内で休職の診断書をもらいましょう。
正しく休職の手続きが行われない場合、欠勤扱いになったり、休職中に職場のことを考えて気持ちが休まらず休職が長期化してしまう場合もあります。しっかりと必要がある手続きを行い休職に入れるように準備しましょう。

check③:休職診断書の提出

診断書は病気のために療養が必要な旨を証明するための重要な文書で、就業規則や法的規定に準拠するために用いられます。

休職診断書は①休職の期間、②病名、③症状などが記載されます。
おおよそ休職診断書は2週間~1ヶ月の休職期間毎にもらえます。
会社から記載事項についての指示がある場合もあり、基本的には状況を踏まえて休職の診断書が作成されることが多いです。

check④:休職中の連絡方法を確認

休職が正式に承認されたら、休職期間の連絡方法を相談しましょう。
休職中はしっかりと休息をとることが必要なので連絡頻度、手段、窓口の3点をしっかりおさえることが適切に療養をするために必要です。

  • 休職中の連絡先および方法と頻度
  • 休職時の給与の取り扱い
  • 社会保険料の取り扱い
  • 復職時の手続き内容

復職可否は会社のルールや主治医と産業医の判断により変わります。復職条件が、段階的な出社を可能とする会社もあれば、残業も含めたフル出勤を前提とした復職の会社などもあり休職開始後に設定する休職の療養計画のため確認しておきましょう。

check⑤:休職開始

休職開始3~5日に受診をしましょう。復職時の手続き内容から社会復帰のために必要な休職の療養計画を立てましょう。

  • 休職の療養計画
  • 職期間中の過ごし方の確認
  • 生活記録表の確認
  • 休職の見通し

上記を確認し、社会復帰を根差した休職を開始しましょう。

休職前相談カウンセリング

不調を抱えながら仕事をすると、思わぬミスが起こったり、仕事のパフォーマンスが低下してさらなる悪循環に入ることもあります。

休職するか迷っている時には今の状態を整理し、自分自身をまず客観的に見つめられるよう専門家と相談をおすすめします。

休職前相談外来:4,400円(再診料等別)

自分でどうしたらいいか、答えが出ずモヤモヤする際には、現状の打破をするためにもまず一歩踏み出してみましょう。

どうすればよいか教えてください

すでに会社に行けていません。どうしたらいいでしょうか

まずは一度相談にいらしてください。現状を確認し、休職のメリット・デメリットを整理したうえで今後の対応を一緒に相談しましょう。

会社や周りから休職をすすめられました。自分ではまだ迷っています。

現状を整理したうえで今のご自身に最適な意思決定はなにか一緒に相談をしましょう。休職まで行かなくても、業務調整や有給、通院しながらの治療で持ちなおしながら勤務を続ける方もいます。ただし、病状により休職が医療者として必要だと客観的に判断される場合、その旨をお伝えしたうえで方針を相談しましょう。

自分で休職が必要だと思っています。すぐに休職の診断書を書いてくれませんか?

診断書は医学的な判断が必要です。現在の状況をもとに専門家として休職が適切と判断される場合に診断書が作成されます。
ただし、初診日に診断名が定まらない場合や、初診日に休職の診断書は発行できない場合もあります。そのような時には数回の通院を経た後診断書を発行したり、より専門的な医療機関の受診を推奨いたします。

職場に行けないくらい体調が悪いです。どうやって診断書を会社に提出したらいいですか。

診断書は基本的には手渡しをすることが多いです
ただし、調子が悪く手渡しが難しい場合には事前にメールや電話で医療機関にかかり、診断書をもらったことを伝え、職場に郵送をする場合もあります。郵送をする場合には、公文書のため配達記録がもらえるレターパックや書留を用いるとよいでしょう。

休職の診断書はどのようなタイミングで提出すればよいですか

まずは素直に体調がすぐれないことを伝えましょう。休職制度が自分に適応されるか確認し、医療機関で診断書をもらいましょう。診断書をもらったら早めに上長もしくは人事を経由して会社へ診断書を提出しましょう。

よくある質問

休職診断書をもらいたいときにはどうしたらいいですか

ベスリクリニックで診断書をもらいたい場合には、事前にお問合せフォームからご相談ください。来院の際にも受付時、診察時にもお伝えいただけると記載忘れが少なくなります。

初診予約はすぐに取れますか?

ベスリクリニックではお急ぎの方のために数日ごとに初診枠の調整を行い、当日や数日以内に初診相談ができる体制をとっています。お問合せいただければ、当日枠なども自分で確認できる予約サイトをご案内させていただきます。まずはお気軽にお問合せください。

初診はどのくらい費用がかかりますか?

初診時に診断書やカウンセリングなどを希望された場合には、おおよそ10,000円~15,000円程度になります。採血やお薬の処方の有無、夜間・休日などにより費用は変動いたします。

休職診断書はどのような診断書ですか

心身の状態に対する医療的な状態を示す公的な文書です。
心の病気で会社や学校を休む、業務調整をする際に医師の診断書の提出が必要な場合が多いです。
指定フォーマットがある場合以外、基本的には診断書の書式は決められたものはなく書類の形式や内容はクリニックや医師ごとに異なる場合があります。
▼病名/病状
診察上で医学的な視点から適切な病名や病状を記載します。
・適応障害
・不安障害
・パニック障害
・自律神経失調症
などはっきりと病名が明記される場合もあれば、診断がまだつかない場合には
・抑うつ状態
・うつ状態
など病状で記載がされる場合もあります。
▼治療内容 ※
いつから通院しており、医療機関でどのような治療をしているか記載する場合があります。
▼休職期間 ※
〇月〇日~〇月〇日まで自宅療養が必要である、といったように休職期間の目安が記載される場合があります。
※は必要に応じて記載されることがあります。
診断書は社会復帰や社会活動を維持するために職場や社会との連携を促す書類です。
会社は安全配慮義務から診断書に記載された内容をもとに適切な対応が必要とされます。

休職期間はどのくらいで記載されることが多いですか

病気や重症度により異なりますが、2週間~1ヶ月の休職期間が記載されることが多いです。
社会復帰・復職のための休職なので、治療をすすめるなかでさらなる療養が必要と診断された場合には休職期間の延長のため追加の診断書や休職中の傷病手当を記載します。

休職診断書をすぐにもらえないこともありますか

初診でも診断書を発行するケースもありますが、医師の判断によります。
数回通院しないと診断できないケースや、症状や病状により即日記載や診断書の記載自体ができない場合もあります。

診断書をもらうのに時間がかかるのはどのような場合ですか

初診時で診断書をもらえないこともあります。

身体の病気の診断書や感染症の診断書はすぐに作成できる場合が多いですが、うつ病や適応障害などは医学的にしっかりと判断するために時間がかかるケースもあります。
心の病気は日々移り変わりがあり、正確に診断をするためには元々の性質、環境、イベントなどの影響を鑑み総合的に判断する必要があるのです。診断書は公的文書ですので、医療者としても責任をもって記載を行う必要があります。

休職診断書をすぐにもらえるケースともらえないケースを教えてください

診断書をすぐにもらえるケースでは
・すぐに休職が必要と判断されるほど症状が悪化している
・会社の産業医や産業保健スタッフとも休職を推奨されている
・休職による療養が適切だと判断される
上記のようなケースの場合には当日や即日に診断書が発行される可能性が多いです。
すぐにもらえないケースでは
・1度の診察では病名が確定しない
・休職が必要な状況ではないと医師が判断した
・病状についてしばらく様子を見る必要がある
・診断書が複数の医師の意見を踏まえて発行される必要がある
などの場合には当日や即日の発行が難しいことがあります。

休職と欠勤と有給休暇の違いはなんですか

休職は一時的に仕事を休むことであり、一般的には計画的に行われます。
欠勤は急な事情で仕事を休むことです。一般的に有給休暇が残っている場合には欠勤時に有給休暇が使えることが多いです。
休職は比較的長期間になることから、有給ではなく傷病手当金を用いて無給のお休みになることが多いです。

なぜ休職できない、休職するまで時間がかかることがおこるのですか?

休職は法律で厳密に定められていません。休職手当の支給や復職基準なども会社ごとに異なる場合があります。各会社の裁量により休職制度を設計されており、特定の期間において給与支給が調整されるなど会社ごとに様々な条件の設定がされる可能性があります。規定により、傷病手当の対象とならない休職もあるので必ず休職の前に自分の会社の条件確認が必要です。

休職中のお金ってどうすればいいんですか?

休職中の従業員は一般的に給与や賞与がもらえないことが一般的です。
ただし、個人の病気や負傷による休職の場合、休職開始から4日目移行は日本の健康保険制度に基づく傷病手当金が支給されます。
賞与は通常、業績や成果に応じて支給されるため、休職期間中に評価機関全体を休暇として取得した場合、一部の会社では賞与の支給が見送られる場合があります。

傷病手当金とは何ですか

傷病手当金は働いている人が病気やケガで仕事を休むときに、生活を支えるための公的な支援制度です。
健康保険に加入している人が対象となります。傷病手当金を受けるには、まず医師の診断を受けて診断書を入手し、健康保険組合や社会保険事務所から入手できる申請書に必要事項を記入して提出する必要があります。
全国健康保険協会

休職中の傷病手当金申請書は記載してもらえますか

当院では休職中に月2回以上継続して診療を行っている方へ傷病手当金申請書も記載しております。

他院ですでに休職をした後の場合には切り替えの相談も行っております。
まずは一度お気軽にご相談ください。

休職中の社会保険料はどうなりますか

休職中には基本的に無給になることが多いです。無給といえど社会保険料や税金の支払い義務や負担額は変わりません。給与から天引きではないため、事前に就業規則を確認したり、会社側と相談をしておく必要があります。

休職前相談カウンセリングで相談した結果、休職しないという選択をしてもよいのでしょうか

休職前相談カウンセリングを経て、休職せずに勤務を続けると意思決定された方も多くいらっしゃいます。自分の状態を客観視したい、というときのご相談も対応しておりますのでまずはお気軽にご相談ください。

復職後のフォローアップはどのくらい必要ですか

復職後は段階的に業務に戻し、主治医や産業医によるフォローアップを続けながら復職をします。復職後おおよそ3日、3週間、3ヶ月のタイミングで不調が来る場合が多く、最終的には復職6ヶ月後まで安定するかフォローが必要です。