休職までの流れ
休職をするにも、どうしたらいいのかわからない…
会社から相談すればいいのか、まず医療機関で相談すればいいのか、そもそも自分が休職したほうが良い状態かからまず相談したい…と悩む方は多くいます。
おさえておきたい休職の流れ
①:職場・医療機関へ相談
②:休職の制度・申請方法の確認
③:休職診断書の提出
④:休職中の連絡方法を確認
⑤:休職開始
突然休職の診断書を会社に提出するケースもありますが、突然の休職診断書は会社や周りの方も驚いてしまいます。順番を間違うと「休職できない」、「休職まで時間がかかってしまう」ケースもあります。
どうすればよいかわからない、という場合にはまずご相談ください
休職前相談カウンセリング
不調を抱えながら仕事をすると、思わぬミスが起こったり、仕事のパフォーマンスが低下してさらなる悪循環に入ることもあります。
休職するか迷っている時には今の状態を整理し、自分自身をまず客観的に見つめられるよう専門家と相談をおすすめします。
休職前相談外来:4,400円(再診料等別)
自分でどうしたらいいか、答えが出ずモヤモヤする際には、現状の打破をするためにもまず一歩踏み出してみましょう。
休職診断書のもらい方
①職場・医療機関へ相談
会社や医療機関で休職を考えている旨を相談しましょう。休職もしくは業務調整をしたほうが良いと判断された場合、医療機関の受診とともに、会社の休職制度と自分の適応について確認したいと人事に伝えましょう。
自分から言い出しづらい場合には、休職診断書ではなく、病状を説明する診断書や、受診が必要なことを説明する診断書をもって会社に相談をするのも一つです。会社によっては、人事や産業医との面談を行うケースもあります。
②休職の制度や申請方法を確認する
人によっては休職できる制度が使えない人もいます。勤続期間によって期間が変動したり、一定の勤続期間がない場合、私傷病休職が認められないこともあります。
休職の制度、期間や条件は会社や個人により異なります。私傷病休職は労災保険の適用外で休職制度の設置に会社は義務がありません。精度の有無や細かいルールは会社ごとに異なるため確認が必要です。
- 休職期間を定めた就業規則等の規定があるか
- 制度に基づく休職満了日と期間
- 休職期間中の連絡窓口担当者・連絡方法・頻度
- 産業医の先生との面談有無
- 復職時の会社規定や復職プログラムの有無
- 休職中の給与や傷病手当等の手続き方法
- 仕事の引継ぎ
医療機関を受診し、休職できる期間以内で休職の診断書をもらいましょう。
正しく休職の手続きが行われない場合、欠勤扱いになったり、休職中に職場のことを考えて気持ちが休まらず休職が長期化してしまう場合もあります。しっかりと必要がある手続きを行い休職に入れるように準備しましょう。
③:休職診断書の提出
診断書は病気のために療養が必要な旨を証明するための重要な文書で、就業規則や法的規定に準拠するために用いられます。
休職診断書は①休職の期間、②病名、③症状などが記載されます。
おおよそ休職診断書は2週間~1ヶ月の休職期間毎にもらえます。
会社から記載事項についての指示がある場合もあり、基本的には状況を踏まえて休職の診断書が作成されることが多いです。
④:休職中の連絡方法を確認
休職が正式に承認されたら、休職期間の連絡方法を相談しましょう。
休職中はしっかりと休息をとることが必要なので連絡頻度、手段、窓口の3点をしっかりおさえることが適切に療養をするために必要です。
- 休職中の連絡先および方法と頻度
- 休職時の給与の取り扱い
- 社会保険料の取り扱い
- 復職時の手続き内容
復職可否は会社のルールや主治医と産業医の判断により変わります。復職条件が、段階的な出社を可能とする会社もあれば、残業も含めたフル出勤を前提とした復職の会社などもあり休職開始後に設定する休職の療養計画のため確認しておきましょう。
⑤:休職開始
休職開始3~5日に受診をしましょう。復職時の手続き内容から社会復帰のために必要な休職の療養計画を立てましょう。
- 休職の療養計画
- 職期間中の過ごし方の確認
- 生活記録表の確認
- 休職の見通し
上記を確認し、社会復帰を根差した休職を開始しましょう。